下記の悩みをお持ちの方に「病床転換診断」をお勧めいたします

1つでも当てはまったら、お申し込みください!

例えば、こんなお悩みをお持ちではないでしょうか?

  1. 7対1の維持が大変になってきたけど、地域包括ケア病棟を導入するのはどうだろう?
  2. うちくらいの規模の病院がこれから生き残る上で、地域包括ケア病棟への転換は必要だろうか?
  3. 地域包括ケア病床への転換を考えているが、何床変えればいいのだろう?
  4. 慢性期から地域包括ケア病棟への転換なんて本当に可能なのだろうか?
  5. 急性期病棟から地域包括ケア病棟への転換は、職員の理解を得られるだろうか?
  6. 一部では地域包括ケア病棟のベッドが埋まらないなんて噂を聞くが、大丈夫だろうか?

船井総研の地域包括ケア病床転換 3つの特徴

特徴01ヒアリング・レセプトデータから最適な病床転換数を算出
船井総研の病床転換診断では、経営数値のみで算出することはありません
病院の特性、地域で担っている役割、地域医療構想の視点まで考慮して、算出します
特徴02病床転換準備から転換後の運営までトータルにサポート
  • 病床転換準備
  • 病床転換後の運営
特徴03地域包括ケア病棟を含めた病院全体の活性化
船井総研には徹底した現場主義で培った、職員が能動的に動くためのノウハウがあります
さらに医療人財開発チームという採用特化のコンサルタントも在籍しております
病院、職員が一丸となって地域での役割を担っていくための体制づくりをいたします

船井総研の病床転換事例の一部をご紹介

  1. 病床転換事例 1

    中国

    高齢化する地域の医療需要に応じて、急性期からの転換
    A病院は、急性期の一般病床約100床を運営してきたが、地域の高齢化に伴い、平均在院日数21日を維持するのが厳しくなっていた。医療圏及び近隣医療圏の需要分析と転換シミュレーションの結果、50床を地域包括ケア病棟に転換。
    現在、地域包括ケア病棟の稼働率は90%を超えており、一般病床の平均在院日数維持に汲々とすることもなくなった。「改めて、地域の医療ニーズの変化に合わせて、病棟編成も変えていくことが大事だと痛感しています。因みに、収入面でも、月次で約1,000万円の増収となっています。地域包括にしていなかったら、どうなっていたことかと思います。(理事長)」
  2. 病床転換事例 2

    中部

    軽度の整形外科疾患の受け皿として、一部病床を転換
    B病院は、病床数190床のDPC病院で、整形外科に強みがあった。一般病床は7:1であったが、軽度の整形外科疾患の入院患者様をどうするかが問題となっていた。
    一般病床7:1のうち約50床を地域包括ケア病棟に転換。収支に対する影響としては、年間約4,000万円の増収となった。
  3. 病床転換事例 3

    関東

    地域包括ケア病床への転換で、2期連続赤字からV字回復
    C病院は地方都市でのケアミックス病院で、一般病床と療養病床を運営してきたが、一般病床の稼働率が低下。2年連続の赤字となり、金融機関から再建計画を求められていた。
    医療圏の診療圏分析と、院内のデータ分析を行い、半年後に一般病床を地域包括ケア病棟に転換した。
    病床転換から4か月後には稼働率が80%を超え、月次で約300万円の増収となった。「当初戸惑いがありましたが、結果としてはやって良かった。(理事長)」

船井総研の病院コンサルタントがお伝えする地域包括ケア病床への転換STEP

  1. STEP
    01

    地域包括ケア病床への転換シミュレーション
    1現状分析
    理事長・院長・幹部陣とのヒアリング、診療圏分析、マーケティング、レセプトデータ分析により現状を把握します
    2病床転換を含めた中期的な病院運営方針提案
    現状分析結果から地域包括ケア病床への最適転換病床数のご提案、中期的な病院運営方針のご提案をします
  2. STEP
    02

    病床転換準備
    1基準用件のクリア
    • 在宅復帰率
    • 診療録管理体制加算・データ提出加算
    • 看護必要度、リハビリ体制
    など
    2病床転換について職員から理解を得る
    • 職員向け説明会の開催
    • 部署別の目標設定
    • プロジェクトチーム発足
    など
  3. STEP
    03

    病床転換後の運営
    1地域包括ケア病床の運営
    地域包括ケア病棟に入院頂く患者様の抽出、転棟のタイミングなど、ベッドコントロールを中心とした運営のご支援を行います。
    2稼働率アップと維持
    • 地域包括ケア病棟に転換後、運営ルールを調整すると共に、稼働率を上げていきます。
    • およそ半年間をメドに、運営支援を行ない、高い水準で稼働率を維持していきます。

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