内科クリニックの院長が意識すべき6つの経営指標

2019年01月13日 (日)

科目:
内科 内科全般
コラムテーマ:
内科

 

内科クリニック経営においても、数値や指標での経営状態の把握は非常に重要です。しかし一言で指標といっても、内科クリニックを経営する中では、非常にたくさんの指標となる数字があります。今回は、内科経営において把握し管理していただきたい経営指標をお伝えいたします。

 

 

■月次で把握していただきたい内科経営指標

内科経営において、毎月把握・分析していただき経営指標は次の6つです。

1.保険点数
2.自費(自由診療)金額
3.レセプト枚数
4.レセプト単価
5.平均通院回数
6.新規患者数

・保険点数と自費金額

毎月の売り上げである保険点数は、多くの院長先生は把握されていると思います。保険点数はもちろん重要ですが、保険制度の先行きの不安定さなどを考えると、これからの内科経営においては自費(自由診療)金額が非常に重要な数値になってきます。自由診療の内容は健康診断や予防接種などが一般的ですが、最近ではサプリメントや点滴などの予防や健康増進のための自由診療を取り入れ、自費の医業収入を伸ばす内科クリニックもでてきています。自由診療の売り上げ比率が年間を通して保険点数の2割~3割であれば、自由診療の金額としては充分多い、ということができます。

・レセプト枚数、レセプト単価、平均通院回数

レセプト枚数が順調に増えているかどうかは、内科クリニック経営におけるもっとも重要な指標です。ただ、内科は冬が繁忙期、夏が閑散期という季節性のある診療科目ですので、レセプト枚数については昨年同月比で増加しているかを重視しなければいけません。

またレセプト単価、患者1人当りの平均通院回数も内科クリニックの経営という観点からは重要になります。レセプト単価は保険点数÷レセプト枚数、平均通院回数は延べ患者数÷レセプト枚数で算出することができます。

どちらの数値も院長先生の治療方針や経営方針によって変動する部分ではありますが、レセプト単価については高すぎると指導の対象になるということから、意識している先生も多いかと思います。

・新規患者数

新規患者数は内科クリニック経営において先行指標となる数値で、適正な比率は一般的には10%以上と言われています。ここで注意したいのは、初診数と混同しないことです。レセコンなどから出てくる初診数は新規患者数(自院を初めて受診する患者)+再初診患者数ということになりますので、純粋な新規患者数とは違うものになります。

また新規患者数は来院経路別にも把握することが内科クリニック経営においては重要です。新規患者数としてひとまとめにするのではなく、看板を見て来院した患者数、ホームページを見て来院した患者数などという形で、「新規患者が何を見て当院を知ったのか?」を把握するということです。

来院経路別に新規患者数を把握するためには、問診表に「何を見て当院をお知りになりましたか?」という設問を入れて、それを月ごとに集計する必要があります。その集計した結果をもとに、効果が出ている広告(自院の認知のきっかけになっている広告媒体)とそうでない媒体を見極め、定期的に広告の費用対効果を測定します。そして効果のない広告媒体は原則取りやめ、効果の出ている媒体へ広告費用を集中させるというのが、内科クリニック経営においても重要になってきます。

先ほど新規患者数が内科クリニック経営の先行指標とお伝えしましたが、適正な新規患者数を獲得できている内科クリニックは、順調にレセプト枚数が増加し、不十分な内科クリニックはレセプト枚数が横ばい~減少していくということになるため、クリニックの現状に合わせて、常に最適な新規患者数を意識しなければなりません。

上記で説明した経営指標はすべて月次で把握・分析する必要があります。また、上記との繰り返しになりますが、内科の繁忙期と閑散期があることを勘案すると前月との比較ではなく、昨年同月との比較することが重要となります。

■年次で把握していただきたい内科経営指標

先ほどまでの経営指標が月次で把握していただきたいものだったのに対して、年次で把握・分析していただきたい指標が以下の項目になります。

1.人件費率

2.診療圏内のシェア

・人件費率

内科クリニックの医師や法人ではない場合は専従者給与を除いた純粋な従業員の人件費率の適正値は20%以内です。もちろん開業初期は医業収入が少ないため人件費率が高くなって当然ですが、クリニック経営が安定する2~3年目以降は人件費率が適正値の範囲内かどうかということも確認する必要があります。

人件費は利益的な観点からいうと低い方がいいというのが一般的ですが、不当に低くなりすぎていないか?という点も注意しなければいけません。近年は働き手不足から、大企業を中心に給与相場が上がっていますし、パートの最低賃金も短いサイクルで切りあがっています。そういった状況も勘案し、必要に応じて従業員の給与なども定期的に見直し、適正な人件費率になっているか?というチェックを定期的にする必要があります。

・診療圏内のシェア

弊社では、創業者の船井幸雄が考案したシェア理論という考え方を非常に重視しています。要は自院の診療圏内に存在するであろう患者数のうち、何%が自院を受診しているか?ということです。各シェアのうち、患者数全体の約4分の1である26%シェアを当社では地域一番の内科クリニックのシェアと定義しています。

 

自院のシェアの段階によって、クリニックがとるべき経営戦略は変わってきます。

自院のシェアが26%より下であれば、まずは現在の診療圏内でのシェアを上げるための対策をしなければなりませんし、シェアが高い状態ではこれ以上シェアを上げることが難しくなるため、診療圏を広げる(より遠方から来院してもらうための特徴作り、分院展開による診療圏の拡大)ための取り組みを行わないといけません。

そのため、年に1度は自院の立ち位置を確認し、経営戦略と具体的な実施策の調整を行っていくことが望ましいです。

内科クリニック経営においては、上記にあげたような月次、年次での数値指標の分析をしっかりと行う事で、改善するポイントや注力する分野が明確になります。ぜひ上記をご参照いただき、適切な数値把握・分析を行っていただければ幸いです。

 

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田熊 孝治

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