在宅医療に取り組む医師の生産性を向上させる「みなし訪問看護」の活用法

2019年07月23日 (火)

科目:
内科(在宅)
コラムテーマ:
内科

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■内科経営情報局  ~在宅医療編~■
人生最期の10年を”生きる為の医療”で支える
「在宅医療機関」を世の中に1件でも多く輩出する
~最期に最高の親孝行ができる世の中に~
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在宅医療に取り組む医師の生産性を向上させる「みなし訪問看護」の活用法
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株式会社船井総合研究所の松岡です。
今回は、先日行ったセミナーのテーマでもあった「みなし訪問看護」についてお話させて頂きます。

1)そもそも、みなし訪問看護とは?
2)みなし訪問看護を訪問診療に取り入れる3つのメリット
3)今後、みなし訪問看護への取り組みを検討されている医院様へ、無料資料贈呈およびに
モデル医院様とオンラインディスカッションのご案内

1)そもそも、みなし訪問看護とは?

既にご存知の方は、コチラは読み飛ばして頂いても構いません。

訪問看護は、「指定訪問看護ステーション」と「指定訪問看護事業所」の2種類に分かれます。
違いは、「指定訪問看護事業所」(以降、みなし訪問看護)の方が「指定訪問看護ステーション」に比べ人員基準が緩和されているため診療所は比較的取り組み易いと言えます。

診療所における活用イメージは、医師が診療に集中出来る環境作りに適しているといえます。
詳しくは、以下の3つのメリットをご覧ください。

2)みなし訪問看護を訪問診療に付加する3つのメリット

★1.医師の負担軽減
外来に取り組まれている医院様の場合、「外来中に往診に呼ばれても訪問できない・・・」。また、訪問診療中心に取り組まれている医院様の場合、「定期訪問中に往診に呼ばれると訪問ルートがズレてしまう・・・」といったお悩みはありませんか?

みなし訪問看護を活用されているモデル医院では、こういった状況時にまずは看護師が訪問することで医師の負担を減少させている事例があります。

★2.重症患者さんへの積極的対応
重症患者さんへの対応も医師の負担が大きくなるため、医院経営とのバランスを考えてしまう事はありませんか?

みなし訪問看護を活用されているモデル医院では、医師は診療に集中し看護師が医療行為を行う事で診療の質向上を図っています。
さらに、看護師が診療にも同行することで、連携先看護師との価値観の共有や夜間のファーストコール対応等、重症患者への手厚い対応を実現しています。

★3.連携先との関係性向上
モデル医院では、みなし訪問看護を活用し連携先介護施設と共に「患者さんが最期まで過ごせる、看取れる施設作り」に取り組まれております。
患者さんへの手厚いサポートや連携先介護施設のブランド力向上に貢献し、関係性の向上も図っています。
また、みなし訪問看護を積極的に活用することで報酬アップにもなり、医院経営面においてもメリットとなります。

3)今後、みなし訪問看護への取り組みを検討されている医院様へ、無料資料贈呈およびにモデル医院様とオンラインディスカッションのご案内

・みなし訪問看護付加モデルに関する無料ダウンロード資料に関して
本メルマガを図解で解説した内容が収録されております。
無料でダウンロードが出来ますので、以下URLよりご確認下さい。
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/byoin-clinic-keiei/dl-40.html

・みなし訪問看護付加モデルに取り組まれるモデル医院様とのオンラインディスカッションのご案内

弊社主催の「内科経営研究会~在宅医療分科会~」内にて以下概要で、オンラインデスカッションを実施します。

開催日時:7月28日(日)11時~14時
参加方法:お持ちのカメラ付きパソコンやタブレットによるオンライン参加
参加費用:無料
参加希望およびお問い合わせ:私(松岡)まで、ご連絡(y-matsuoka@funaisoken.co.jp)下さい

今回のゲスト講師様は、第5回高齢者が暮らしやすい地域を創る在宅医療セミナー(https://lp.funaisoken.co.jp/byoin-clinic-keiei/seminar/044927_lp/)にて講師をして頂きました医療法人貞栄会 静岡ホームクリニック 理事長 内田 貞輔先生になります。

カメラ付きパソコンやタブレットをお持ちの方は、どなたでもご参加出来ます。
みなし訪問看護に関する疑問をはじめ、参加者全員がオープンマインドとなり、聞きたい事や困っている事を共有する事で、自院の発展に繋がるヒントを得られる機会、またはご自身が抱えるお悩み解決の糸口を見つけて頂ければ幸いです。

最後までお読み頂きありがとうございました。

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この記事を書いたコンサルタント

松岡 佑磨

プロフィール詳細

在宅医療をメインテーマに医科・歯科・調剤へのコンサルティングに取り組む。学生時代より、社会インフラに携わりたいと考え船井総研に入社後、在宅医療の社会性的必要性を独居居宅や介護施設の現場で本気で実感し、今では『看取り難民問題を解決する在宅医療機関を世の中に1件でも多く排出する』という想いを強く持っている。クライアントの特徴、地域ならではの市場性や医療介護資源を把握したうえでの多職種ニーズをとらえた連携提案を強みとし、在宅医療に取り組む医療機関と共に日本の健康寿命を向上させる事に注力している。

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