vol.126「外部環境の変化に迅速に対応する医院へ」

2016年11月2日配信

こんにちは。
船井総合研究所 医療・介護・福祉・教育支援部
クリニック経営研究会 整形外科分科会 主幹の 上藤英資 です。
 
今回は、「外部環境の変化に迅速に対応する医院へ」と題してお伝えしたいと思います。
 
■診療報酬改定への対応の違い
私は、主に整形外科の診療所を担当しているためか、診療報酬改定に毎回踊らされる経験をしています。
高齢者の患者様が多い科目ですから、リハビリテーション関連の制度対応に、改定の年の4月から6月は追われることになります。
例を挙げると、今年の診療報酬改定で新設された「目標設定等・支援管理料」などです。
 
その中で感じることが、「外部的変化に対応する医院と、一旦様子見する医院」に分かれることです。
①対応するために、スタッフ一丸となってやり方を検討する医院
②対応するのにスタッフに負担を掛けるので、やらない、という医院
③対応しなくても、まだどうにかなるだろう、と腹をくくる医院
 
の3つに分かれるのではないかと思います。
 
これは、どの科目も多かれ少なかれ当てはまるのではないでしょうか。
 
■従業員目線から見た、医院の対応
2018年の医療・介護の同時改定で大きく変化が起こる、と言われていますが、
その後もまだまだ変化は続く、と容易に想像がつきます。
その中で、②③の対応をする医院は徐々に衰退していくのではないか、と考えています。
 
その理由は、
制度対応が遅れることでの返戻などの実務的リスクもさることながら、
実は、従業員の職場へのロイヤリティ・働きやすさが下がる、というリスクが大きく関連します。
 
従業員は表立って院長には言わないまでも、頭のどこかで
「ニュースとかで医療機関が大変、医療・介護が大きく変わるとよく聞くけど、うちの医院は大丈夫か」
と思っています。
 
これが、開業15年を超え、院長の年齢が60近くなってくるような医院はより顕著になります。
そういった医院で個人面談をすると、「外部の方から見て、この医院は大丈夫ですか?」という質問をよくされます。
②③のような対応を取る場合、こういった不安をより助長することになります。
 
医院がどこに向かうのか、従業員はよく見ています。
診療報酬改定への対応が鈍い場合、「院長はこれからのことをあまり考えていないのかな」などと余計な心配をすることになり、
そういった状況を放置しておくと、結果として従業員が転職を検討する材料になってきます。
 
また、新しく人を採用しようとしても、
転職市場に出てくる人財の中で、優秀な方(医院側で欲しい人財)ほど、そういった医院の体制を考慮に入れて入職先を選びます。
つまり、制度の変化への対応一つで、人を採れる採れないの差に繋がる時代になってきてしまった、ということです。
 
■時代の変化に対応する医院へ
人不足の時代、とよくマスメディアで言われるように、
患者数の増減もさることながら、人財確保にも努力が必要な時代になってきています。
 
今回は診療報酬改訂への対応の違いを例にお話しましたが、
地域の人口動態、患者様の志向性、競合医院の動向などの外部環境の変化に対して高くアンテナを立て、
機敏に対応していく医院が人財からも患者様選ばれ、そうでない医院は人集めすら苦労する、という状況になっていくと予想します。
 
船井総合研究所としても、時代の変化についてこの「めでぃまが」やセミナーを通じて皆様に情報発信をし続けていきたいと考えています。
ぜひ、こういった媒体を参考に、先生方の医院も変化に対応し続けていただきたいと願っています。
 
 


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今回の担当コンサルタント

医療・介護・教育・福祉支援部

上藤 英資(ウエフジ エイスケ)

入社以来、診療所のコンサルティングに従事。現在は整形外科を専門にコンサルティングを行っている。
整形外科の集患強化・スタッフマネジメント・採用教育支援を行う。
近年は整形外科が取り組む介護事業(デイケア、デイサービス、訪問リハ、居宅介護支援事業所など)の立ち上げ、活性化支援も手がける。
 
 
 

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