vol.145「遠隔診療が来春報酬改定で評価。外来はどう変わる?」

2017年5月9日配信

いつもめでぃまがをお読みくださってありがとうございます。
船井総合研究所の田熊でございます。
 
4月14日に行われた未来投資会議で安倍首相は、
来年の診療報酬改定で遠隔診療を評価する方針を示しました。
 
従来の対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせることで、
病気の重症化を防ぐことが狙いです。
 
遠隔診療はそれまでへき地や離島など、
物理的に対面診療が難しい場合のみにしか認められていませんでしたが、
2015年の厚生労働省からの通達により、
都市部などの従来「原則禁止」とされてきたエリアでも事実上の解禁となりました。
 
遠隔診療は現在、糖尿病内科や心療内科など、
処置が少ない診療科を中心に広がりを見せています。
 
 
仮に近い将来、遠隔診療が一般的に利用されるようになると
外来診療はどう変化するでしょうか?
 
日本の医療はフリーアクセス制ですので、
全国どの医療機関を受診するのかは患者さんの自由です。
 
そこに遠隔診療というツールが介在すると、
今までの診療圏という概念は崩壊します。
 
専門性の高い医院には全国から患者が殺到する、
逆にそうでない医院は患者数が激減する。。。
ということにもなりかねません。
 
遠隔診療だけではなく、今後医療においても
ICT活用は確実に進んでいきます。
 
外部環境が大幅に変化する前に、
”自院の強みは何なのか?”という、
医院経営の根幹を改めて確認していただければと思います。
 
 
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会場:カイゲンファーマ株式会社本社セミナールーム(淀屋橋駅、北浜駅から徒歩7分)
参加費用:無料(50名限定)
 
第一講座
診療所10万件時代。先生は今何をするべきか?
講師:船井総研 戸澤良親
 
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第三講座
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今回の担当コンサルタント

医療・介護・教育・福祉支援部 チームリーダー

田熊 孝治(タグマ コウジ)

大学卒業後、船井総合研究所に入社。
入社以来、歯科・矯正歯科、医科では耳鼻科・小児科・美容外科などクリニックを中心とした医療業界のコンサルティングに従事。
現在は耳鼻咽喉科、内科、心療内科などの医科診療所に特化したコンサルティングを行っている。
クライアントの医院規模は1ドクター1スタッフにて運営する医院から、6名のドクターを要する大規模医院までさまざまである。
「一過性でない永続する強い医院作り」をテーマに、医院の現状に即した、具体的かつ即実践可能な提案がクライアントからの信頼を得ている。

 
 
 

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