「10年後の未来を想い、
目の前の医院経営に集中する」

こんにちは。
船井総合研究所 医療経営コンサルティングチーム
整形外科経営経営研究会 主幹の 上藤英資 です。

今回は、「医院の成長を目指す上で考えるべき、医院の将来」と題してお伝えしたいと思います。

■私が主にコンサルティングをさせていただいている整形外科では、
高齢化・医療費削減という時代背景を元に、
10年後も安定した医院経営を実現するために、

「外来診療」

だけの体制から、

「外来診療」×「理学療法士によるリハビリテーション」×「介護事業(通所リハビリテーションと居宅介護支援事業所)」

という形へのステップアップをご提案しています。

恐らく、整形外科を皮切りに、診療所も診療報酬が目減りしていきます。
今までと同じ数の患者数を診察していても医業収入が減っていく、ということです。

その対応策としての介護事業参入が、整形外科にとっては一つの道です。

■ただ実際には、「わかってるけど、実際に介護を始めるのには抵抗がある」という医院が多いのが現実です。
それはなぜでしょうか。

その答えは、「医院経営者が“あと何年医院を続けるか”」という点に集約されます。

介護事業の必要性を感じている経営者の頭の中では
「介護事業を始めるとすると、土地や建物など大きな投資になる。従業員も増える。」

「自分の年齢であと何年医院を続けるのだろうか」

「自分の年齢だとあと10年かな。それだったら、銀行に借金をしてまで大きな投資はやめといたほうがいいかな」

という自問自答がされます。

■整形外科で介護事業への事業展開を決断される医院は、
①経営者がまだ40代と若い。
②経営者が50代後半だが、後継者が決まっている
の2つのパターンに集約されます。

10年後以降も医院を続ける、という現実的な計算が立つ医院でないと事業展開に踏み込めないようです。

■ここで、めでぃまがをお読みいただいている先生方にお考えいただきたいのが、
「改めて、自分は何年後まで医院経営を続けるのか」
「自分が退いた後、医院をどうするのか」
ということです。

これは、経営者が30代でも、40代でも同じです。

人は必ず年を取ります。
将来の予測を立てづらい現代の中で、これほど明確に“予測できる”ことはありません。

■具体的に私の支援先で起きた例を上げると、
「院長はあと10年がんばる」
とおっしゃっていて、スタッフもそれで安心してくれていると思っている。

ですが、スタッフの皆様は、
「あと10年で職場が無くなるかもしれない。後継者もいない。
となると、今40台前半の私は50歳で転職先を探すことになる。
50代で転職は難しいな。
だったら、今転職を考えよう。」
という思考になります。

院長の年齢が高くなるごとに、
職場としての将来が見えずらいために「新しい職員の採用」は難しくなっていきます。
特に、若いスタッフの採用は難易度があがります。

そして、今働いているスタッフも転職を考えるようになる。

■「10年前はたくさん患者様が来ていたのに、最近は少なくなった」
という医院では、実は上記のような理由で「スタッフの活性が無くなる」ことが根本的要因であることが多いように思います。

■「医院の10年後なんて考えたこともなかった」
という経営者の方が多いと思います。
また、
「医院の10年後が、今の医院経営に影響があると思わない」
という方もいらっしゃると思います。

ですが、
「間違いなく、10年後医院がどうなるのか、という見通しが、“今の医院経営”に大きな影響を持つ」
と断言できます。

■日々診療をされる中で、10年後の医院について頭を巡らせるというのは億劫なことと思います。
ですが、一度、ご自身の医院の将来に思いを巡らせる時間を創ることを強くお勧めします。

そして、先生が考える医院の将来を、是非スタッフの皆様にお話しする場を設けていただきたいと思います。
スタッフの働く様子が変わるはずです。

もうすぐ、一年が終わり、年末を迎えます。
年末年始のお休みの期間に、
「10年後の自分の医院をどうしたいか」
ということに、想いを巡らせてみてはいかがでしょうか。

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